騒音計はレンタルか購入か？使う日数で決める分かれ目

騒音計をレンタルするとき、最初に決まるのは借りる日数ではなく、測った数値を誰に見せるかです。社内で音の傾向をつかむだけなのか、行政への届出や近隣からの苦情対応で数値を示すのかで、借りるべき等級が変わります。

等級はJIS C 1509-1:2017でクラス1とクラス2に分かれ、計量法ではクラス1が精密騒音計、クラス2が普通騒音計にあたります。環境省の騒音測定マニュアルはさらにⅠ型とⅡ型という区分を使っていて、レンタル品の仕様表にはこれらの呼び方が混在します。本記事では、クラス1とクラス2の線引き・A特性とC特性の指定・検定と校正証明書の要否を解説します。

騒音計のレンタルはクラス1かクラス2かで決まる

騒音計の等級はJIS C 1509-1:2017（電気音響－サウンドレベルメータ（騒音計）－第1部：仕様）で定められていて、国際規格のIEC 61672-1:2013に対応しています。等級はクラス1とクラス2の2タイプで、クラス1のほうが許容される誤差の範囲が狭く、計量法の区分では精密騒音計にあたります。クラス2が計量法でいう普通騒音計です。

レンタルの商品ページでは、この2つの呼び方が混ざって並びます。2005年の規格統合でJIS C 1509-1からは精密・普通という呼称の区分記述が外れたという解説もあるため、現在は「規格の上ではクラス1とクラス2、計量法の上では精密と普通」と対応させて読むと取り違えません。クラス1と精密騒音計は同じ水準を指し、クラス2と普通騒音計も同じ水準を指します。等級そのものの性格は普通騒音計と精密騒音計の違いで解説しているので、どちらを借りるか迷ったら先にそちらで用途を確かめてください。

騒音計の等級・特性・型の表記は何を表しているか

仕様表に並ぶ記号は、等級・周波数重み付け・時間重み付け・測定マニュアル上の型という4タイプに分かれます。どれか1つでも指定と違うと数値の性格が変わるので、申し込み前に表の左列と商品ページの表記を突き合わせてください。

表記	意味	該当する人
クラス1（精密騒音計）	JIS C 1509-1の上位等級。許容誤差の範囲が狭い	届出・証明に数値を使う人
クラス2（普通騒音計）	JIS C 1509-1の一般等級	社内の目安づくり・現状把握が目的の人
A特性	人の聴こえ方に合わせた周波数重み付け。騒音レベルの基本	環境騒音を測るほぼ全員
C特性	低い音域まで平たく拾う重み付け	低周波側の寄与を切り分けたい人
F／S	時間重み付けの速い（fast）・遅い（slow）の別	マニュアルでSを指定された人
Ⅰ型	環境省マニュアルの区分。S特性の騒音レベルを0.1秒以下でサンプリングし連続記録できるもの	記録を残して提出する人
Ⅱ型	同マニュアルの区分で、積分平均型にあたるもの	平均値だけで足りる人
JIS C 1502／JIS C 1505	旧規格。JIS C 1509-1適合機が使えない場合の代替として環境省マニュアルが認めている	手持ちの古い機種と併用する人

環境騒音の評価はA特性が基本で、C特性はあくまで切り分け用です。両方を切り替えられる機種か、A特性固定かはレンタル品でも分かれるため、低い音の寄与を見たいなら切替の有無まで確認してください。使い分けの考え方はA特性とC特性のどちらで測るかの判断で解説しています。

提出先の指定から借りる1台を逆算する

等級は好みで選ぶものではなく、測った数値の行き先から一意に決まります。手順は、提出先の様式や指導文書に規格名・等級の指定があるかを先に読み、指定があればその表記をそのまま検索条件にするだけです。指定が無い場合だけ、次の2つに分けて考えてください。

社内の確認や目安づくりだけのとき

クラス2（普通騒音計）で足ります。現状がどのくらいの水準にあるかを知る段階では、等級を上げるより測る位置を揃えるほうが結果に影響します。何dBから問題になるのかという目安と測定位置の取り方は騒音は何dBからうるさいかで解説しているので、借りる前に測点を決めておくと1回の貸出で済みます。

届出や苦情対応で数値を示すとき

クラス1（精密騒音計）を前提に探し、あわせて記録機能を確認します。環境省マニュアルのⅠ型は、時間重み付け特性Sの騒音レベルを0.1秒以下でサンプリングして連続記録できるものとされているので、本体表示を目視して書き写すタイプでは条件を満たせません。記録の方式や測定範囲の読み方はデジタル騒音計の選び方で解説しています。

同じ「普通騒音計」でも事業者ごとに書き方がそろわない

表記がばらつく理由は3つあります。規格が世代をまたいで併存していること、計量法の呼称とJISの等級名が別の体系であること、そして検定と校正が別の手続きであることです。旧規格のJIS C 1502やJIS C 1505で書かれた機種も、環境省マニュアルが代替として認めているため現役で貸し出されています。

騒音計は計量法の特定計量器にあたり、検定の技術基準は特定計量器検定検査規則で定まっていて、2015年の改正ではJIS C 1516が引用されるようになりました。この検定と、器差を確認して成績書を出す校正は目的が違います。レンタル品に検定済みの器物が含まれるか、校正証明書やトレーサビリティ体系図が付くかは事業者と機種で扱いが分かれるため、公開情報だけでは確認できませんでした。提出先が証明書を求めている場合は、申込時に付属品として指定してください。両者の違いは騒音計の校正と検定の違いで解説しています。

仕様が足りないまま借りると測り直しになる

等級が指定より下の機種で測ると、数値そのものは出ても提出先で受け取ってもらえず、もう一度借りるところからやり直しになります。周波数重み付けも同じで、A特性で求められている場面をC特性で記録すると、過去のデータや基準値と並べて比べられません。連続記録のない機種で長時間の平均を求められた場合は、手元の表示を書き写しても作業が成立しないので、借りる前に記録方式まで見る価値があります。

確認する欄は仕様表と付属品欄

等級と規格名は商品ページの仕様表の「規格」「適合規格」の行に書かれ、A特性・C特性の別は「周波数重み付け」、FとSは「時間重み付け」の行に載ります。校正証明書や風防、三脚の有無は付属品の欄で別立てになっていることが多いので、仕様表だけを見て申し込むと当日に足りないものが出ます。貸出期間の単位や返却日の数え方も事業者ごとに違うため、測定日が延びる可能性があるなら余裕を持った日数で申し込むほうが、追加で借り直すより負担が小さく収まります。

よくある質問

騒音計はレンタルと購入のどちらが向きますか

測る回数で決めてください。年に数回で、そのつど求められる等級が変わるならレンタルのほうが無駄がありません。毎月のように測るなら購入して、校正の周期を自分で管理するほうが手間が少なくなります。購入した場合は本体のほかに校正の費用が継続してかかるので、その分まで含めて比べてください。

レンタル品に校正証明書は付いてきますか

機種と事業者で扱いが分かれるため、申し込み前に付属品の欄を確認してください。校正は器差を確認して成績書を出す手続き、検定は計量法に基づく手続きで、証明書が付いていても検定済みとは限りません。提出先がどちらを求めているかを先に読んでから、条件に合う貸出品を探すほうが確実です。

スマートフォンのアプリでは代用できませんか

社内で音の大小を把握する用途なら使えますが、JIS C 1509-1の等級を前提とする測定の代わりにはなりません。マイクの特性も校正の履歴もアプリ側では担保されないためです。専用機との差と、使える場面の線引きは騒音計アプリの精度で解説しています。

まとめ

騒音計のレンタルで迷う部分は、日数や機種の多さではなく等級の指定にあります。測った数値を社内で見るだけならクラス2（普通騒音計）で足り、届出や苦情対応で示すならクラス1（精密騒音計）とⅠ型相当の連続記録が前提になります。A特性とC特性、FとSの指定も仕様表の行で確認でき、校正証明書の有無は付属品の欄に分かれて書かれています。ぜひ本記事の表記の読み分けを参考に、提出先の指定から逆算して1台を決めてください。