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標尺補正の計算とは?温度と目盛誤差で変わる補正量の求め方

標尺補正の計算とは?温度と目盛誤差で変わる補正量の求め方

標尺補正計算は、水準測量なら毎回かける計算ではありません。作業規程の準則第67条が対象にしているのは1級水準測量と2級水準測量だけで、2級は水準点間の高低差が70m以上の場合に限られます。

補正量は気温20度における標尺改正数を用いて計算すると定められており、3級・4級の規定を探しても同じ計算は出てきません。本記事では、第67条が決めている範囲・水準測量の級ごとの要否・70mの判定手順・許容範囲の計算との違いを解説します。

GOOD DIY編集部

測る道具の選び方の専門メディア。レーザー墨出し器・水平器・ノギスから測量機器まで、メーカー公式資料で確認した仕様と廃番型番を掲載。カタログの数値の読み方から、自分の作業に合う機種の選び方を解説します。

※本記事はAIの補助を得て作成し編集部が校正しています。

標尺補正計算は準則第67条が1級・2級の水準測量に課す計算

標尺は、レベルで読み取る目盛板のことです。

準則では「標尺」と書かれ、現場では箱尺やスタッフとも呼ばれます。

呼び名の整理は標尺・スタッフ・箱尺の呼び分けで解説しています。

条文が定めている範囲

第67条が決めているのは、対象が1級水準測量と2級水準測量であること、2級は水準点間の高低差が70m以上のときに行うこと、補正量は気温20度における標尺改正数を用いて計算することです。標尺改正数は、標尺の目盛を正しい長さへ直すための値で、条文はそれを気温20度での値として使うよう求めています。

気温の測定との関係

1級では、観測の開始時・終了時・固定点到着時ごとに気温を1度単位で測ることも観測手順として定められています。

ただし、測った気温と標尺改正数をどう組み合わせて計算するかの式は、第67条の文面からは確認できませんでした。

標尺の材質ごとの伸び縮みの数値も確認できていないため、係数を自分で当てはめる前に、準則本文と作業計画の指定を照らし合わせてください。

水準測量の級によって標尺補正計算の要否が変わる

同じ準則の中でも、級が変わると読む単位も視準距離の上限も変わり、標尺補正計算の扱いもそれに合わせて分かれています。

級標尺補正計算読定単位視準距離の最大往復観測値の較差の許容範囲
1級行う0.1mm50m2.5mm√S
2級水準点間の高低差70m以上で行う1mm60m5mm√S
3級第67条の対象外1mm70m10mm√S
4級第67条の対象外1mm70m20mm√S
簡易第67条の対象外1mm80m往復観測を行わない

1級は0.1mm単位で読むため、標尺の目盛そのもののずれを残したままでは読定の細かさに見合いません。

そのため1級では高低差にかかわらず補正計算が手順に入ります。

2級は1mm単位で読むので、高低差が小さい区間では条文上求められず、70m以上の高低差を測る区間に限って補正を加えます。

3級・4級・簡易水準測量の担当者が第67条を気にする場面は、作業計画で別に指定されていない限りありません。

2級水準測量で高低差70mを判定する順序

高低差は水準点どうしで比べる

判定に使うのは、観測区間の両端にある水準点の高低差です。

途中の固定点や1回の据え付けで読んだ差ではありません。

既知の標高から区間の高低差を先に見積もり、70m以上になる区間を作業計画の段階で洗い出しておくと、観測後に補正の要否で迷わずに済みます。

補正する区間は標尺の管理を観測前に揃える

準則では、標尺を2本1組で使い、往路と復路で標尺を交換し、測点数を偶数にすると定めています。

補正が必要な区間では、観測に使う2本それぞれについて標尺改正数が手元にあるかを、出発前に確かめてください。

どちらの標尺で読んだ値かが記録から追えないと、後から補正量を当てられなくなります。

標尺補正計算と許容範囲の計算は役割が違う

準則には、mm√Sで表す許容範囲がいくつも出てきます。

Sは片道の観測距離をkm単位で表した値です。

たとえばS=4kmなら√Sは2なので、2級の往復観測値の較差は5mm×2=10mmまでとなり、これを超えた区間は再測します。

1級と2級の再測では、同方向の観測値を採用しないことも決められています。

点検計算(第69条)の環閉合差は1級2mm√S・2級5mm√S・3級10mm√S・4級20mm√S・簡易40mm√Sで、既知点から既知点までの閉合差は1〜3級が15mm√S、4級25mm√S、簡易50mm√Sです。これらは観測値のばらつきを確かめる基準であり、標尺の目盛を直す計算とは目的が違います。

補正が必要な区間で標尺補正計算を省くと、目盛のずれを含んだ高低差のまま点検計算へ進むことになります。閉合差が許容範囲に入ったとしても、第67条の手順を満たしたことにはなりません。

標尺改正数と観測条件を確かめる場所

条文そのものは、国土地理院が公開している準則のPDFで確認できます。第64条の観測方法、第65条の較差、第67条の標尺補正計算、第69条の点検計算を並べて読むと、どの数値がどの段階の話かを取り違えにくくなります。

1級では標尺の下方20cm以下を読まない決まりもあるため、読み取りの位置は目盛とEの字で読み違えないコツとあわせて確かめておくと安心です。

継ぎ目のがたや目盛のずれは、現場で行う標尺の点検手順で解説しています。

これから標尺を選ぶ場合は、1級標尺・2級標尺という呼び方が準則の使用機器の区分であることを踏まえ、商品ページの仕様欄でどちらとして扱える製品かを確認してください。

長さや段数の見方はアルミスタッフの選び方で解説しています。

よくある質問

3級水準測量でも標尺補正計算は必要ですか

準則第67条は3級を対象にしていません。作業計画で別に指定がなければ、準則上の手順には含まれません。

2級で水準点間の高低差が70m未満なら補正しなくてよいですか

第67条の条件では、2級の標尺補正計算は高低差70m以上の場合に行うと定められているので、70m未満の区間は対象外です。

mm√SのSには何を入れますか

片道の観測距離をkm単位で入れます。往復の合計距離やm単位の値を入れると、許容範囲を取り違えます。

まとめ

標尺補正計算は、準則第67条で1級水準測量には必ず、2級水準測量には水準点間の高低差70m以上の区間に限って求められる計算で、補正量は気温20度における標尺改正数を用いて出します。

mm√Sで表す較差や閉合差とは目的が別なので、許容範囲に収まったことで補正を省いてよいことにはなりません。

ぜひ本記事の級ごとの表と70mの判定手順を参考に、観測前に補正が要る区間と標尺改正数の有無を確かめてください。

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